耐震を診断する

みなさん地震には備えてますか?もし地震が来た時貴方が住んでいる建物がどれくらいの被害を受けるのか考えた事はありますか?そんなあなたに今回は耐震診断のお話です。

耐震診断とはなんなのか?建物の構造、強度を調べ、想定される地震に対する耐震性と、受ける被害の程度を判断するのが耐震診断です。地震による被害を未然に防ぐため、その恐れの有無を把握する為に診断します。耐震診断は3種類あります。一次・二次・三次診断です。

一次診断は主に壁量にチェックです。比較的壁の多い建物には適しているが、壁の少ない建物では耐力が過小評価される。各階の柱と壁の断面積とその階が支えている建物重量から計算する最も簡便な方法。 設計図面が残っていれば建物の詳細な調査を行わなくても短時間で計算できる。

 

二次診断は主に柱、壁の強さと粘りのチェックです。設計図面が残っていることが前提です。梁は考慮しない診断方法です。 各階の柱と壁のコンクリートと鉄筋の寸法から終局耐力を計算して、その階が支えている建物重量と比較します。 その他2種要素、極短柱、下階壁抜け等の検討をします。 コンクリートの圧縮強度・中性化等の試験、建物のひび割れ・漏水・鉄筋錆・コンクリート爆裂などの調査が必要となります。想定地震力は400gal程度といわれます。1次診断より結果の信頼性が高く、学校・庁舎等で最も多用されています。 この方法で補強を行った建物は、近年の新潟県中部地震などでも被害があまり報告されていません。

 

三次診断は柱、壁の強さと粘りに加え、梁を考慮した診断方法です。高層建築や鉄骨造が対象となる事が多い。計算結果通りに建物が終局耐力に達するか否かについて、十分注意して判断する必要があります。2次診断の柱と壁に加えて梁も考慮して計算する、現行建築基準法の保有水平耐力計算とほぼ同程度のレベルで 建物の終局耐力を計算する方法だが、保有水平耐力計算という計算方法の、計算上の仮定に最も左右されやすいです。設計図面が残っていることが前提です。

 

住宅やビルが地震に対してどの程度被害を受けにくいかといった地震に対する強さ、すなわち耐震性の度合を調べるのが耐震診断であり、阪神・淡路大震災の教訓をもとに平成7年12月25日に建築物の耐震改修の促進に関する耐震改修促進法が施行されました。この中では現在の新耐震基準を満たさない建築物について積極的に耐震診断や改修を進めることとされています。

新耐震設計基準による建物は、阪神大震災においても被害が少なかったとされており、その耐震基準が概ね妥当であると考えられています。耐震設計をするための基準を耐震基準といいます。建物の設計において、地震力に対して安全に設計することを耐震設計といいます。建築基準法により、それぞれの造にその耐震基準が示されています。現在の耐震基準は、新耐震設計基準と呼ばれているもので、昭和53年の宮城県沖地震後耐震設計法が抜本的に見直され、昭和56年に大改正されたものです。この新耐震設計基準が制定された昭和56年を境に、昭和56年以前の耐震基準の建物や昭和56年以降の新耐震基準による建物などの表現がされるようになりました。